仕事を続けながらの転職活動。いい？わるい？

仕事を続けながらの転職。その流れをご紹介

仕事を続けながら転職する場合は、下記のフローで進行します。応募した企業から内定をもらった4番の『内定と退職の手続き』の時点で、在職中の職場において退職の手続きをスタートするのが一般的です。

1.業界・企業の研究

2.応募＆書類選考

3.面接

4.内定と退職の手続き

5.業務の引継ぎ

6.退職＆入社

転職活動は、1番の『業界・企業の研究』が最も重要なプロセスとなります。
なぜなら、自分の希望条件を満たしている業界・企業を選ぶための情報収集であるのと同時に、自分の将来を真剣に考え直す機会だからです。
毎日の仕事に追われているとついつい手を抜いてしまいますが、この段階を適当に流してしまうとミスマッチや不採用の確率が高まります。

2番の『応募＆書類選考』は、転職活動の大きな壁です。中途採用をしている企業なら基本的に応募を受け付けてくれるものの、書類を送ったのにメール1通でお断りされたというパターンがよくあります。
相手の反応が分かりづらいだけに、不備がある書類を作っていないかを念入りにチェックすることが必要です。

3番の『面接』が正念場で、中途採用のケースでは1～2回で終了します。人事担当者と配属予定の部署の社員で一次面接を行い、合格した応募者のみ役員面接で合否を決める流れです。
中小企業では、いきなり役員面接になる場合もよくあります。

退職後と比べた在職中の転職のメリットデメリット

在職中の転職のメリットは、毎月の生活費と社会的な身分が保障されていることです。最低限の衣食住を賄える上に、会社員という組織に所属している立場があるため、引越しや新しいクレジットカード作りで困りません。
休日を除いてほぼ1日中仕事で転職活動の時間が少なくなるデメリットもありますが、退職理由を説明せずに応募できるメリットと表裏一体です。

退職後の転職活動は、全ての時間を費やせることが主なメリットです。ただし、収入と社会的な身分が失われてしまうデメリットの影響は大きく、銀行の口座に残った現金と失業保険による一時的な収入が生活の支えとなります。
生活費のために不本意な職場に再就職せざるを得ないリスクを考えたら、仕事を続けながら転職活動をした方が賢明です。

働きながら社会人にふさわしい転職活動を実行する方法としては、転職のプロを頼ることをおすすめします。
転職のプロがいる業者は、担当者がつく転職サイトまたは登録制の人材紹介会社の2つです。前者は希望者のみ転職エージェントに相談する形式が多く、
それに対して後者はコンサルタントから提示された転職先を受け入れるかどうかのシンプルな構図になります。
転職エージェントがどれだけ支援してくれるのかは、業者の公式サイトに掲載されています。

在職中の転職で気を付けること

追い詰められている状態では、「今の職場が嫌だから」という曖昧な理由で辞めたくなることが多いです。しかしながら、どの職場にも自分と相性が悪い人間がいるわけで、人間関係に悩んでの転職活動はあまりおすすめできません。
収入、休日、昇進、自分のやりたい仕事、そのどれが目的でも構いませんが、転職では必ず達成可能な条件を見つけておく必要があります。

転職サイトに登録すれば、在職中の転職を有利に進められます。特に高度なスキルや実務経験を持っている人材を募集する場合には転職サイトの非公開求人にする事例が増えており、会員登録をしないと自分のチャンスにすら気づけません。
転職エージェントやコンサルタントに相談する場合では、より自分に向いている非公開求人を紹介してもらえます。

仕事と並行しての転職活動では、在職中の職場に自分の行動を決して知られてはなりません。
仲が良い同僚や関係者がいても、「実は転職活動中」と言った時点で上司などの会社側に知られるものと覚悟しておきましょう。
よくある失敗が職場にいるタイミングで電話がかかってきてバレることです。自分のスマートフォンでも他人に見聞きされる恐れがある場所では連絡を控えるべきです。

退職まで気を抜かないことが転職を成功させるコツ

日本は職業選択の自由が認められている国ですが、職場によっては退職時にトラブルになる可能性があります。
慢性的に人手不足の業界では転職活動をしているだけで周囲から疎まれるから、転職先が正式に決まった時点ではじめて職場に報告しましょう。
すでに転職先の入社予定日がほぼ決定している場合には、退職の手続きを行うことだけが必要です。

在職中の会社から引き止められるケースもあるため、「内定を獲得したから一安心」と油断するのは禁物です。
形式的な上司からの慰留であれば受け流すだけで終わりますが、脅しをかけてくる場合は対応を考えなければいけません。
上司には情に訴えかけるなどのノウハウがあるので、相手に付け込む隙を与えず、何を言われてもキッチリと線引きをすることが大切です。

転職先の入社予定日に間に合うように現在の職場の退職手続きを完了させるまでが、社会人の転職活動です。
法律上では希望する退社日の1ヶ月前ぐらいに告知すれば良いので、「後任が見つかるまで残ってくれ」といった要望は上司が自分の責任を押し付けているだけに過ぎません。
内定後の退職でトラブルになりそうだったら、担当の転職エージェントなどに早く相談しましょう。